人事・採用に動画を使うべき理由と成功事例

「企業は人なり」と言うように、企業の成長において、人材の採用は欠かせません。

しかし今、就職市場全体で「売り手市場」が続く中、ひとりでも多くの優秀な人材を確保しようと、各社こぞって採用活動に取り組んでいます。

その一方で、求人媒体に載せても良い反応が得られない、また集まったとしても期待したような人材が集まらないなど、採用において多くの課題を抱えているという事実があります。
こうした中、より自社を理解してもらうことや、採用を目的とした動画を活用する企業が増えてきています。

動画制作にはコストが発生するにもかかわらず、なぜ企業は動画を取り入れ始めているのでしょうか。

この記事では、採用活動における動画の活用目的や、そのメリット、制作する際のポイントについて詳しく見ていきます。

また、採用向けの動画の制作実績もある当社、simpleshowならではの事例も紹介しますので、ぜひ採用活動のアイデアとして参考にしてみてください。

採用における動画活用の目的

採用活動において動画を活用することの主目的は、応募者の不安をなくすことです。
これは会社説明会などの採用活動全般でも同じことがいえます。

新卒・中途を問わず、詳しく知らない企業に応募をすることには、期待だけでなく不安が伴います。

動画を用いた採用活動をすることで、その不安をより払拭しやすくなるだけでなく、自社に興味を持ってもらえる可能性が広がります。

具体的には、採用活動に動画を活用することで、以下のようなことが達成できると考えています。

  • 会社の規模感や印象といった、ブランドイメージを醸成する
  • 実際に会社で働く人の様子や働き方を紹介する
  • 会社の事業や職種を理解してもらう

 

ちなみに、現在は企業だけでなく、大学でも同じように学校生活や先輩の紹介を動画で行っている事例も増えてきています。

自社や業界の知名度など、状況に応じてどのような動画を作るか判断することが重要

採用で動画を活用することは、基本的にはどの企業にとってもプラスにはたらくでしょう。ただし、上に挙げた3つの目的のうち、企業や職種に応じて、どのような方向性の動画を作るかをきちんと吟味する必要があります。

例えば、大企業や名の通った企業では「ブランドイメージを醸成する動画」が使われることがあります。
しかし、こうしたイメージ訴求を重視した動画では、その企業や業界自体の認知度が低い場合や、自社の事業内容や職種が特殊な場合ではあまりおすすめできません。

なぜなら、ブランドイメージを訴求する動画は、求職者がその業界や事業内容を知っていてはじめて効果を発揮するからです。

いくら動画によって良い印象を持たせることができたとしても、業界や事業内容に対する、求職者側の理解が不足していると、自分がどのような仕事をするかイメージができないため、その点が応募時のネックになることや、採用後のミスマッチに繋がることがあります。

そのため、「求職者から見た自社の立ち位置」を分析し、どのような切り口の動画が必要かをよく考えることが重要です。

動画活用のメリットは「いつでも・どこでも」「分かりやすい」

近年の採用活動は、10〜20年前と比較すると非常に大きな変化しています。
スマートフォンの普及とともに、これまでの大手求人サイトだけではなく、マッチングサイトや業界特化型のヘッドハンティングサービスなど、Web上での求人サービスが日々多様化しています。

そのため、求職者は会社の求人募集から退職者による口コミまで、さまざまな情報へ簡単にアクセスすることができます。

また、新卒採用においては、あらゆる業界の説明会にとりあえず申し込みをするなど、いわゆる「広く浅く」を重視した就職活動を行うケースも一般的となりました。

その結果、多くの企業の情報を収集する分、1社にかける時間が相対的に少なくなっていることも事実です。

つまり、せっかくパンフレットや説明会、Webサイトなどに時間をかけていても、さっと目を通しただけで次の企業に目移りされてしまうことが起きやすい状況だといえます。

そこで、動画による採用コンテンツが役立つと私たちは考えています。

当社が実際に制作した採用向け動画の多くはWebサイトにアップされていますが、動画は文章に比べてサイト閲覧者の負担が少ないことが特徴です。

そもそも文章を読むこと自体がストレスになりやすく、また、文字だけでは理解しづらい内容についても、映像と音声を交えた動画であれば理解しやすいといったメリットを持っています。求職者の主要な情報収集ツールになっているスマートフォンとも、非常に相性が良いフォーマットでもあると言えるでしょう。

基本的なことではありますが、自社に合った人材を採用するには、事業内容や働くイメージをちゃんと掴んでもらうことが肝になります。そのためには、理解するのに比較的労力がかかる文章よりも動画の方が効果的です。

説明会やパンフレットのデメリットを補うこともできる

別の観点では、採用活動の一大イベントである説明会にも、いくつかデメリットがあります。動画はそれを補うためにも効果的です。

説明会は、決められた場所に求職者を集め、参加者だけにしか情報を伝えることができません。そのため、採用担当者は同じ話を何度もしなければならなかったり、拘束時間がその他の業務の負担になったりといったことがあります。また、話がうまくできる人がいないと説明会が成立しないケースも実際にあるようです。

また、パンフレットを配布する場合では、Webサイト同様に、ざっと見たもののきちんと読んでもらえないことや、合同説明会の場合はまとめて紙袋に入れられたまま放置されてしまうといったこともよくあるケースです。

こうしたことを踏まえ、例えば説明会の冒頭や、Webサイトの目立つ位置などで動画を見せることで、求職者とのコミュニケーションをはかることは有効な手段です。

simpleshowが考える「良い採用動画」とは?

上でも挙げたように、近年の就職活動では1社にかける情報収集の時間が短くなっています。そのため、すみずみまで自社のWebサイトの説明を見てくれる人は多くないと考えたほうが良いでしょう。

当社でもこうしたことを踏まえ、短くて分かりやすい説明をすることをもっとも大切にしています。具体的には、以下の2つの点を取り入れることで、求職者に的確なメッセージを伝えることができると考えます。

  • およそ3分に収まる尺まで情報を凝縮
  • 理解をうながすためのストーリー仕立ての構成

 

simpleshowでは、全ての動画をおよそ3分の課題解決型のストーリー形式にしています。基本的には「主人公が課題に直面し、解決にいたるまでのストーリー」をに沿って制作しており、これが視聴者にとって自然な流れでテーマを理解するための大きな助けになっています。

加えて、映像の構成には、あえて没個性的なイラストに人間の手や指を用いています。没個性的なイラストは、情報量を最小限におさえることで、伝えたい内容そのものに集中できるようにするための工夫の一つです。また、人間は指をさされた対象に目線や注意が向く習性があるため、これを利用して、視聴者の集中力をコントロールするために手や指を使った演出がなされています。

このストーリー形式の構成や映像表現を、会社の事業説明や職種の説明に応用し、ブランドイメージ重視の訴求ではなく、採用活動の本質ともいえる「会社の事業や職種を理解してもらう」ための動画を制作します。

※simpleshowの動画の詳細についてはこちらの記事で紹介しています:「説明動画|複雑なトピックを分かりやすく説明するために必要なこと」

また、例えば営業担当者が会社説明として使うなど、汎用性の高い情報であるため、採用以外の用途があることも実際に重宝されています。

ただし、目的に合わせて演出方法や制作会社を選択することが重要

ここまで説明したように、イメージ重視では自社のことが伝わらない場合や、その逆に演出を入れすぎることで変な期待を持たせたくない場合には、伝えたいことそのものにフォーカスした、解説動画のようなタイプの動画が向いていると言えるでしょう。

この他にも、採用活動のメッセージとして職種別の働き方・役割や、事業の仕組み・モデルを分かりやすく説明したい場合も同様です。

ただし、必ずしもイメージ重視の動画が悪いわけではありません。
例えば一般に広く知られている企業がブランディングによって他社との差別化を図る場合や、そもそも自社に興味が集まっていない場合は、プロモーション動画のようなインパクトのある映像が適しています。

また、社長メッセージや社員インタビューなどを考えている場合は、実写での撮影が必須となるので、全ての場合においてイラスト中心の解説動画が良いというわけではありません。

どちらの動画も特徴が異なるので、目的や用途によって使い分けることがポイントです。

simpleshowで採用向け動画を制作した企業事例

ここからは、実際に採用活動でsimpleshowの動画を制作した事例を2つ紹介します。

①自社事業をうまく紹介できなかった採用活動を解説動画で解決

B to B、B to C どちらにも向けた商品販売のプラットフォームを運用していたある企業では、サービスのターゲットや扱っている商品ジャンルが幅広く、事業内容をうまく求職者に説明できないことが課題でした。

そこで、B to Bで同社のサービスを利用する人・B to Cで同社のサービスを利用する人を主人公にして、同社がどのようにユーザーの役に立っているかをストーリー形式で解説しました。

結果として、サービスを理解したうえで求人に応募する人も増え、採用活動をより円滑に進めることができました。さらに、採用活動はもちろん、自社サービスを提携企業に説明する際にもこの動画を活用し、会社全体として見ても費用対効果の高いコンテンツを作ることができました。

②解説動画とインタビュー動画を併用した近畿大学の学生募集

差別化を図ることが難しいと言われている大学の採用広報では、近畿大学がsimpleshowの解説動画と在校生インタビュー動画を組み合わせて活用しています。

企業でも同じことがいえますが、競合校と学部などがどうしても似通ってしまっている場合、差をつけるために有効なのは「ターゲット(このケースでは受験生)に対して分かりやすい説明をする」ことです。

そこで同大の国際学部では、将来的に留学を考えている受験生が、国際学部でどのように学び、留学や就職までの4年間を過ごすのかをsimpleshowの動画で解説。ターゲットである受験生の目線に立ったストーリー展開にすることで、学部の活動を「自分ごと」として捉えてもらうことに成功しました。

この解説動画に加えて、先輩である在学生からのインタビュー動画も制作。どちらの動画にも特色があるので、狙いや目的に合わせて使い分けることで、受験生に対して効果的なPRができています。

大学での事例ではありますが、同業他社の採用活動を差別化するために、事業や職種を分かりやすく説明することは効果的な手法の一つです。

採用向け動画を制作する際の注意点

最後に、採用向け動画を制作する際のポイントをご紹介します。

それは、この記事でも繰り返しお伝えしている「制作する目的を明確にすること」です。

イメージやインパクトを重視した動画は、求職者の興味を引くためのフックとして機能する一方で、自社や事業自体への理解をうながすことができません。

対して、解説動画はより本質的な事業モデルや職種など、口頭や文章だけではどうしても伝えきれないことを簡潔にまとめる面では非常に効果的です。ただし、インタビューなど実写になる場合は表現が難しい側面もあります。

動画を制作する場合は、あらかじめ目的を明確にした上で必要な表現や手法を選択したり、組み合わせたりすることで、狙い通りの作品に仕上げることができるでしょう。

まとめ

採用活動において、説明会やパンフレット、Webサイトでは果たせない役割を担う手段として、なぜ動画が有効なのか、事例を交えて紹介しました。

採用を目的にした場合、イメージ訴求はたしかに重要です。しかし、事業や職種など会社そのものについて冷静に判断した人が採用できる方が良いと私たちは考えています。その手段として、simpleshowの解説動画は有効なコンテンツの一つになるはずです。

採用動画制作は「解説動画」のプロフェッショナル
simpleshowにご相談ください

より自社を理解してもらうことや、採用を目的とした動画を活用する企業が増えてきています。

採用活動で動画を使用する際、自社や業界の知名度など、状況に応じてどのような動画を作るか判断することが重要だと考えます。

もしあなたの企業が、

・採用活動における動画制作の進め方が分からない
・制作会社が多すぎて、どこを選べば良いのかが分からない
・目的を考えた時、その手段として動画制作を考えていたが、そもそもこの方向性で良いのかが分からない

など、このようなことでお困りではありませんか。

私たちsimpleshowは、「解説動画」と呼ばれる動画制作のプロフェッショナルです。企業や団体など、これまで手がけてきた動画の数は、全世界で1万本を超えます。

ぜひお気軽にご相談ください。相談は無料で行なっています。

その他の解説動画の活用方法

商品説明

 

説明動画を作る上で最も重要なことは「視聴者が理解できる」ことです。加えて、制作を依頼する際には、再現性のある方法論や制作事例を踏まえ、信頼できる制作会社を選びましょう。当社のこれまでの経験を踏まえて、制作を依頼する際に気をつけるべきポイントについてお伝えします。

社内研修

 

対面研修のための時間確保や準備コストが課題になっている場合は、解説動画を使うことで受講者にも講師にも負担が少ない研修ができるでしょう。解説動画のリーディングであるsimpleshowのノウハウを織り交ぜながら、研修動画を制作するコツをお伝えします。

マーケティング・宣伝

 

マーケティング施策の一環として、動画を活用する事例が増えています。この記事では、マーケティングとして動画活用を検討している方に向けて、動画活用が進んでいる背景やメリットをご紹介します。これらを正しく理解し、マーケティング活動の参考にして下さい。

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広報・PR

 

PR動画は、その用途や目的も多岐にわたります。そのため、制作をする前には「どのような目的で」「誰に対して」動画にするのかを明確にすることが重要です。目的を明確にすることではじめて、PR動画が課題解決の手段として機能します。PR動画について、事例を交えて詳しく解説します。

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