PR動画と聞くと、都道府県の観光プロモーションなどを目的にした、いわゆる「バズ動画」をイメージする方が多いでしょう。

ですが、PR動画はこのような認知度アップを目的としたものだけでなく、企業の広報・宣伝活動や顧客との関係づくりなど、さまざまな場面でも使われています。

PR動画は、非常に広い定義を持つ言葉です。

そもそもPRとは「public relations」の略で、企業や団体が、顧客・支援者といった周囲の人たちとの関係づくりをする活動のことです。本来の意味では、企業のマーケティング部などが行う宣伝・販促活動もPRの中に含まれますが、現在はどちらかというと広報部が行う活動の意味合いが強いかもしれません。

こうした背景もあり、一口にPR動画といっても定義に幅があります。企業でいえばCMに近いものをPR動画と呼ぶ場合もあれば、採用活動や株主総会といった、売り上げに直接関係しない場でのコミュニケーションを目的とした動画を指す場合もあります。

この記事では「解説動画」と呼ばれるジャンルの動画を専門としている、私たちsimpleshowが制作したPR動画の事例を踏まえつつ、なぜPR活動に動画が有効なのか、またPR動画の活用方法についてご紹介します。

企業や団体にとってPR活動が重要なことは言うまでもありませんが、なぜPRに動画が用いられるのでしょうか。

もちろん全てにおいて動画が良いということではありません。しかし実際に当社がクライアントから聞いた声をふまえ、動画ならではの利点を生かしてPR活動をする2つのケースを考えてみます。

直接話すことをベースにしたPR活動では、特に物理的な面で課題になることがあります。話すための場所の確保や、その場にいる人にしか伝えられないといった制約があります。

例えば、商品の発表会や記者会見、採用の説明会など、相手の顔を直接見ながらコミュニケーションを取る手法があります。対面して話をすることで、熱意や印象など言語以外のメッセージを伝えられます。一方で、これらはその場にいないと伝わらない情報です。

また、話す人によって、内容や伝え方の技量に差があり、大勢の前で話ができる人が限られている場合は、説明会などを開ける回数や場所にも制約が出てきます。

そうした場合であっても、動画は伝えたい情報を時間や場所に縛られずに伝えることができます。

一般的にPR活動では多くの場面で文章が使われています。

しかし、テーマによっては文章では伝えづらい概念や構造だったり、文章量が多すぎて読んでもらえなかったりする場合もあるため、そのような状況では動画を使うことが有効です。

企業でいえばコーポレートサイトや会社概要のパンフレット、CSR活動の報告書といったものがその例です。これらは、文章量が多く、伝えるべき相手が、読むための労力を要することが課題です。

もちろん話を聞く場合も動画を見る場合もある程度の労力は必要ですが、特に文章の場合は読む行為自体のハードルは高くなります。

実際に、みなさんにも「文章を見ると文字のカタマリにしか見えなくて読む気がしない」という気持ちになった経験はありませんでしょうか。話を聞くのとは違い、その場にいさえすれば何もしなくとも情報が入ってくる状況を作ることができないのが難点です。

また、印刷物の場合は配布する分だけ印刷・在庫が必要になります。過不足が出ることや、情報が更新される箇所が出たら古くなったものを廃棄せざるを得ないといった悩みがあります。

ちなみに、最近ではプレスリリースよりも動画の方がすぐに理解でき、ニュース記者やステークホルダーなどに見てもらいやすいとも言われています。そのため、一部の大企業ではプレスリリースを文章でなく動画で行っている例もあります。

PR動画の中でも、伝えたい内容自体が分かりにくかったり、文章や口頭だけでは説明しづらい場合には、当社が持っている解説動画のノウハウを使うことが有効です。

その中でも、2つの特徴についてお話をしていきます。

simpleshowでは、視聴者にとって「分かりやすい」動画であることをもっとも大切にしています。
創業の地であるドイツを中心に、世界各国の大学や研究機関と共同で分かりやすさの追求に励んでいます。

その結果、テーマや業界などに左右されずに分かりやすい動画を作るための方法として「課題解決型のストーリー」「イラスト×人の手」という普遍性のある要素に辿り着きました。

simpleshowの動画はすべて、視聴者が共感できる立場の主人公が登場し、課題に直面して解決するまでの流れをストーリーとして展開します。これにより、視聴者が自然な流れの中で、トピックになっている事柄の意義・背景などを頭に入れることができます。

このストーリーを、基本的にはモノクロで描いたイラストで表現しています。派手な色や個性的な表現は人の注意をそらしてしまいます。そのため、視覚的に刺激が少ない無個性なイラストをあえて使用することで、必要以上の情報が入らない（気が散らない）ことを意図しています。

さらに、視線を集中させるためのテクニックとして、シンプルなイラストの中で映える人間の手や指を用いています。

私たち人間には、指をさされた場所に目が行ってしまう習性があります。ストーリー展開の中で、注目してほしい部分で指を指したり、手を動かしてシーンを切り替えたりといった表現により、視聴者の集中もコントロールすることが可能です。

これらの手法は、テーマに縛られるものではないので、PRしたい内容や企業・団体の業界が変わっても普遍的に通用します。そのため、テーマに合わせてストーリーのカスタマイズをするだけで、常に一定水準の分かりやすさを担保することが可能です。

simpleshowの動画が幅広い分野で使われているのは、分かりやすさを高めるテクニック自体に普遍性・再現性があるからこそだと言えます。

simpleshowは上で紹介した方法論を用いて、分かりやすい動画を作ることができます。そのため、イメージやインパクトを重視した動画ではなく、何かを説明する目的の動画を得意としています。

特に、企業・団体の設立理念などをはじめとした概念や慈善活動といった、形がないものとは相性が良く、実績も豊富です。

以下に紹介する事例も、実物がなく、口頭や文章だけでの説明が難しいテーマやメッセージを伝える目的で動画を作ったケースが中心です。

※simpleshowの動画の詳細についてはこちらの記事で紹介しています：「説明動画｜複雑なトピックを分かりやすく説明するために必要なこと」

ここからは、実際にsimpleshowが制作したものの中から、PR動画の制作事例として代表的な3つの実績を紹介します。

ある企業の広報部門が、CSR活動の内容を社内外双方に向けて発信するための動画を制作した事例です。

動画を制作するまでは、印刷物や講演をベースとした情報発信を行っていましたが、CSRのような、ビジネスとは離れた公共性のあるテーマでは、一生懸命話していても聞いてもらえない・伝わらないという悩みがありました。

そこで、同社のCSR活動がどのように社会に役立っているかを、分かりやすいストーリー形式で動画にまとめました。その結果、文章やスライド、口頭説明などを用いた発信よりも、多くの人に活動を認知してもらうことができました。

CSR以外でも、非営利団体のメッセージなど何かを売るわけではない場合は、解説動画を用いることでその意義や理念、自分たちが何者であるかなどを理解してもらいやすくなります。

次の例は、ある空港での航路変更を行うために、行政が近隣の住民との話し合いを行っていたケースです。

騒音や安全性といった理由で市民団体からは航路変更を反対する声が挙がる中、行政はニュースレターや空港内での展示イベント、説明会などにより、その意義の説明や不安の解消をめざしていました。その中で、これらの方法に加えてさらに良好なコミュニケーションを実現するために、動画を使って市民団体からの理解を促進する施策を検討していました。

そこで、simpleshowが市民団体へのPRを目的にした解説動画を制作。空港の近隣住民を主人公にしたストーリーで航路変更への背景などを紹介しました。第三者的な目線から市民団体に対して情報提供をすることができました。
動画だからこそ感情的にフラットに接してもらえたこともあり、理解を得るのに役立ちました。

この例は販促や研修ではないものの、相互に理解し合うためのコミュニケーションが必要な場面において誰が話しても同じように説明できる利点を生かせた事例です。

誰もが知るような大企業や業界、有名な商品などであれば、イメージや会社名などを中心にした、インパクト重視のPRでも効果を発揮するでしょう。

しかし、そもそもあまり馴染みのない業界・仕事などについてPRをする場合は、解説動画を活用することが効果的です。

当社の制作事例として、飲食店の看板や内装工事を請け負っている企業の会社紹介動画を制作しました。この企業は、なかなか認知されづらい仕事ではありますが、業界では高いシェアを誇っています。採用や株主へ向けたPRを行う場合、興味を持ってもらいやすいストーリーを用いながら事業そのものの説明をすることで、親しみや理解を得ることができます。

他の事例では、樹脂素材や塗料、飼料、ビタミン剤といった業界をまたぐ製品を作っている外資系企業のケースが挙げられます。部署が異なると自社内でも他の事業部が何をやっているのか分からない状況を解決するために、「消費者にとってどのような関わりを持った事業を行っているか」をストーリーにした動画を制作し、社外だけでなく社内の意識の統一を図ることができました。

実際にPR動画を作る場合は、制作会社と協力して進めていくケースが一般的です。

PR活動の一環として動画制作を成功させるためには、どのようなことに留意するとよいのでしょうか。そのポイントについて解説していきます。

PR動画は、冒頭でも触れたとおりさまざまな種類・用途のものが制作されています。

一言でPR動画と捉え、制作を始めてしまうと、でき上がった作品が目的に合った動画にならないケースもあります。

そのため、フォーマットを文章にするのか動画にするのか、といったことと同様に「何を目的にして動画を作るのか」を明確にして、関係者間での共通認識を作れる状態にしておくことが必要です。

この場合の目的は、例えば以下のようなポイントに沿って考えると良いでしょう。

• 誰に対して見せるものなのか
• どのようなメッセージを伝えたいのか
• 動画を通して、視聴者をどのような気持ちにさせたいのか

これらを踏まえて制作会社とのやりとりを進めることで、制作途中や制作後の段階で「思っていたものと違う」状態を避けることができます。

もう一つのポイントは、制作会社から、テーマに対して客観性を持った視点・解釈を加えてもらうことです。

発注する側である企業・団体の担当者は、伝えたいことを自社の立場で語ることに慣れすぎているので、気づかぬうちに伝えたい相手（動画の場合は視聴者）が見えなくなってしまうことがあります。

そのため、制作会社が第三者の視点を持って、ヒアリングや情報整理を行ってくれるかどうかが、動画の仕上がりを大きく左右します。

上の「制作目的」で挙げたポイントも踏まえながら、視聴者に的確にメッセージを伝えるにはどのような動画にすれば良いか、制作会社とのやりとりで第三者の意見を取り入れることが有効です。

なお、やり取りの中で制作会社から質問や提案が少なく、指示した内容どおりで制作が進んでしまう場合は、客観性が欠けたまま制作が進む可能性があるので注意が必要です。

PR動画は、その用途や目的も多岐にわたります。そのため、制作をする前には「どのような目的で」「誰に対して」動画にするのかを明確にすることが重要です。目的を明確にすることではじめて、PR動画が課題解決の手段として機能します。

また、色々な表現手法がある中でも、simpleshowでは形のない概念、複雑なテーマといったテーマにも対応できる「解説動画」というスタイルで、PR動画を制作しています。

解説動画は、PRしたい対象のイメージやインパクトを伝えたいのではなく、内容そのものを理解させたい場合にはバズ動画のようなスタイルよりも適していると言えます。動画を作る目的に加えて、何を伝えたいのかを明確にし、そのニーズにあった動画を作れるようにすることがポイントです。