ヘルスケアに関する世界最大級のアワード「Global Awards」でsimpleshowの解説動画がファイナリストに選出
2017年11月16日、株式会社simpleshow Japan（東京都港区、代表取締役：吉田哲）と、一般財団法人安全交通試験研究センター（岡山県岡山市、理事長：三宅三郎）は、ヘルスケアと慈善事業に関する世界最大級のアワード「Global Awards」において、4部門でファイナリストに選出されました。
この度、ファイナリストに選ばれたのは、すべて「点字ブロック」に関するプロジェクトです。日本で開発され世界へ普及した「点字ブロック」の歴史と革新的なアイデアを、simpleshow Japanは、わかりやすく動画で解説しました。
本作品のきっかけは、2016年8月、simpleshow Japanの社員がよく利用する青山一丁目駅で起きた目の不自由な方の転落死亡事故です。この悲しい出来事に、私たちは胸を痛めるとともに、動画制作会社として何か貢献できないかと考えました。注目したのは、1日の歩行時間と心疾患・脳梗塞には関係性があるという、厚生労働省の研究報告です。30分の歩行を1とした時の虚血性心疾患および脳梗塞による死亡リスクは、30分未満しか歩かない人は1.34倍になり、1時間以上歩いていれば0.84倍に減少します。健常者の声がけサポートを啓発し、目の不自由な方々が安心して外出できる社会を発展させることで、目の不自由な方々の「安心と健康」に、多少なりとも寄与できるはずです。そこで、「点字ブロック」を健常者へ啓発する企画を、オリジナルの動画作品を全世界へ公開する米国simpleshow財団へ提案。すぐに制作許可を貰いました。こうして、simpleshow Japanの作品「命を守る点字ブロック 英語版／日本語版」は、2017年3月、simpleshow財団を通じてインターネットで世界へ公開されたのです。その後も、インフルエンサーがSNSで本動画を拡散。さらに、在日外国人向けのバイリンガルマガジン「ひらがなタイムズ」への掲載、アジア太平洋地域最大のPR業界賞「SABRE Awards Asia-Pacific」での優秀賞受賞など、国内外の注目を集めることに。
そして今回、ヘルスケアに関する世界最大級のアワード「Global Awards」において、発明から最新作の開発まで50年以上にわたり「点字ブロック」の普及を担っている一般財団法人安全交通試験研究センター様と、simpleshow Japanが、ともに4部門で受賞できたことは、「点字ブロック」がバリアフリー社会の実現に少なからず寄与すると認められた結果であり、大変光栄に思うとともに、今後も引き続き、目の不自由な方へのサポートを啓蒙してまいります。
◆「Global Awards」とは？
「Global Awards」は、1995年に設立され、今年で開催23年目を迎えます。ヘルスケアや慈善事業に関するプロダクトやマーケティング・キャンペーンを評価する世界最大級の国際的なアワードです。世界各国から集まるエントリーを、13カ国、35以上のエージェンシーに所属する、60人のトップクラスクリエイターが審査し、ファイナリストを選出します。
「Global Awards 2017」Web サイト https://www.theglobalawards.com/
◆Global Awards 2017ファイナリストの概要
■ファイナリスト：simpleshow Japan / 一般財団法人安全交通試験研究センター
■ファイナリスト4部門：
１：ART and TECHNIQUE / Design部門
２：USE OF MEDIA: Outdoor / Ambient部門
３：USE OF MEDIA: Outdoor / Transit部門
４：PRODUCT & SERVICES / Educational Awareness部門
■作品タイトル：「The Line that Saves Lifes」（命を守る点字ブロック）
■作品の長さ：3分10秒
■作品動画URL： https://www.youtube.com/watch?v=Dy0NXwqS7nQ
■作品のストーリー：
世界一周旅行中の主人公、ケンは街やホームで見かせるデコボコの板が気になります。動画では、日本で発明された点字ブロックの歴史や「なぜ」重要なのか、徐々に理解していく主人公の姿を通じて、見ている人に点字ブロックの重要性を記憶させ、共感させる物語となっています。
◆受賞動画作品の２次利用について：
WebにYouTubeのリンクをはめ込んでいただくことは全く問題ございませんが、事後でも構いませんので、必ずご連絡ください。また、予めご連絡いただいた上で「提供：simpleshow」と表記していただければ、テレビのニュースや新聞記事等で動画を部分利用していただくことも可能です。